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RIZIN公式トロフィー
2025年よりスポンサーとして、RIZIN公式大会で勝利者へ贈呈される公式トロフィーの製作を担当しています。
ABOUT JAPANPRIZE
ジャパンプライズは1989年の創業以来、トロフィー・表彰楯・メダルなどの
表彰記念品を通じて、人や組織の挑戦をたたえるお手伝いをしています。
社内表彰、周年記念、スポーツ大会、文化・学術表彰、国際的な贈呈式など、 大切な場面にふさわしい記念品をご提案いたします。 商品選び、名入れデザイン、加工、包装、納期のご相談まで安心してお任せください。
TRUSTED BY
企業、学校、官公庁、スポーツ・文化団体など、 多くのお客様の大切な表彰記念品を担当してまいりました。
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2025年よりスポンサーとして、RIZIN公式大会で勝利者へ贈呈される公式トロフィーの製作を担当しています。
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鹿島アントラーズアカデミーサポートクラブに参加し、育成年代の挑戦をたたえるトロフィーの製作やスポンサー活動を行っています。
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2023年、外務省の依頼により、ASEAN10か国の日本留学生評議会へ贈呈する感謝楯の製作を担当しました。
OUR STRENGTHS
初めてのご担当者様にも、安心して表彰記念品をご注文いただける体制を整えています。
37年以上にわたり、企業・学校・官公庁・各種団体へ 表彰記念品をお届けしています。
RIZIN公式大会、鹿島アントラーズユース、官公庁・各国大使館など、多くの表彰・贈呈記念品の製作実績をご紹介しています。
お名前、企業ロゴ、表彰名、メッセージを配置した 完成イメージをご確認いただけます。
レーザー彫刻、UV印刷、サンドブラスト、機械彫刻など、 商品に適した方法で加工します。
お見積書・請求書の発行、大口注文、複数配送、 納期のご相談にも対応しています。
東京都世田谷区のショールームで、 実際の商品をご覧いただきながら ご相談いただけます。
OUR CRAFT
ジャパンプライズでは、トロフィーや表彰記念品を販売するだけでなく、商品選びから名入れデザイン、加工、納品まで一貫して対応しています。
表彰の目的、受賞される方、大会や式典の雰囲気、ご予算を伺いながら、その場にふさわしい商品とデザインをご提案します。
自社内にはレーザー加工機やUVフルカラー印刷機などを備え、文字、企業ロゴ、写真、オリジナルデザインなど、ご要望に合わせて加工します。
製作前には完成イメージをご確認いただき、内容確定後に丁寧に製作します。表彰式や贈呈日に合わせて、安全にお届けいたします。
AWARD SCENES
法人表彰からスポーツ大会まで、目的に合わせて最適な記念品をご提案します。
SUPPORT
ご用途、ご予算、数量、納期に合わせて 商品をお選びください。
表彰名、お名前、ロゴ、日付、メッセージなどを ご指定いただけます。
製作前に、文字やロゴを配置した 完成イメージをご確認いただきます。
内容を確認後に製作し、表彰式や贈呈日に合わせて 丁寧にお届けします。
OUR PROMISE
「どの商品を選べばよいか分からない」 「表彰式までに間に合うか確認したい」 「ロゴを入れた完成イメージを見たい」など、 ご注文前のご相談も承っています。
商品選び、名入れデザイン、ご予算、納期など、
専門スタッフが丁寧にご案内いたします。
COMPANY
ジャパンプライズ株式会社は、1989年の創業以来、 トロフィー、カップ、メダル、表彰楯、クリスタル記念品などを通じて、 個人や団体の挑戦をたたえるお手伝いをしています。
商品選びからデザイン作成、名入れ加工、包装、納期のご相談まで、 大切な表彰記念品を安心してお任せいただけるよう丁寧に対応します。
| 会社名 | ジャパンプライズ株式会社 |
|---|---|
| 英文社名 | Japanprize Co., Ltd. |
| 創業 | 1989年(平成元年)6月28日 |
| 代表取締役 | 中西 剛 |
| 資本金 | 10,000,000円 |
| 所在地 |
〒157-0062 東京都世田谷区南烏山6-7-19 グレイスビル2F |
| 電話番号 | 03-5384-3081 |
| FAX番号 | 03-5384-3082 |
| メールアドレス | info@japanprize.com |
| 営業時間 |
平日 9:00~17:00 土曜日・日曜日・祝日、夏季休業、 年末年始は休業 |
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適格請求書発行 事業者登録番号 |
T4011301016564 |
| 事業内容 |
記念品の企画・製造・販売および これらに付帯する一切の業務 |
| 所属団体 | 東京商工会議所 |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行、きらぼし銀行、昭和信用金庫 |
| 主な取引先 | 官公庁、各国大使館、政府関連機関、地方自治体、 国公私立学校、教育・研究機関、公益法人、各種協会、 スポーツ・文化振興団体、商社、メーカー、金融機関、 IT・通信企業、広告・メディア関連企業など |